電話転送サービスとは

 お客様専用の電話番号『名古屋052局番』または『フリーダイヤル0120局番』の電話番号をレンタルできるサービスです。

名古屋市内またはフリーダイヤルの電話番号やFAX番号を所有することで、会社の信用度アップにも繋がります。

お客様宛にかかってきたお電話は、ご契約者様ご指定いただいた電話へ24時間いつでも自動転送いたします。もちろん携帯電話やFAXへの転送も可能です。

名古屋052局は最短で翌日より、フリーダイヤルは申込み後3日〜5日よりご利用いただけます。(祝祭日を挟む場合、翌営業日からのご利用となります)

こんな方におすすめ

企業様・事業主様

  • これから起業をお考えの方
  • 名古屋にも営業所(支店)としての電話番号やFAX番号が必要な企業様
  • 顧客サービスとしてフリーダイヤル番号を検討中の企業様
  • 会社を不在にしがちな、個人事業者の方
  • SOHO・サイドビジネスで、事務所の電話番号が必要な方
  • イベント開催など短期間だけ電話番号が必要な方

個人の方

  • 普段は携帯電話しか使わないが、固定電話の番号が欲しい方
  • オークションや通販などで、個人情報を公開するのが不安な方
  • 地方にお住まいで、名古屋の電話番号やFAX番号をご使用されたい方
  • デスク直通の電話番号として

電話転送サービスのメリット

  1. 電話加入権を購入する必要もなく、名古屋の市内局番(052)、フリーダイヤル番号(0120)の電話番号が、全国どこにいてもご指定いただいた電話にて受信できます。
  2. 架けてきた相手には、転送電話だと解りません。
  3. 電話番号は、ご契約者様ごとに新規取得する専用の番号となります。
  4. 回線開通に関わる面倒な手続きが不要。諸経費削減にもつながります。
  5. 2回線、3回線、5回線・・・と、必要に応じた代表組も承っております。

オプション

  • 代表組
    多回線での電話受信(通話)が必要な場合には、代表組を施しご提供させていただきます。
  • 104番号登録
    バーチャルオフィスサービスとの併用で、NTT104番号案内・タウンページへの登録が可能です。
  • 転送先電話番号変更
    指定いただいた転送先の電話番号は、何度でも変更可能です。
  • 052番号の変更
    ご契約の電話番号自体を、違う052局番の電話番号に変更できます。

サービス料金表

下記は1回線当りの料金となります。
(多回線お申し込みの場合は値引きさせていただくことも可能です。)

名古屋052局番 電話転送サービス

初期費用(1回線当り)

回線工事費3,000円
預り保証金10,000円
(解約時にご返金します)
初月分基本料9,800円
合計22,800円(税込)

月々の費用(1回線当り)

基本料9,800円(税込)
回線使用料NTTご利用通話料 実費

フリーダイヤル0120番号 電話転送サービス

初期費用(1回線当り)

回線工事費3,000円
預り保証金15,000円
(解約時にご返金します)
初月分基本料12,800円
合計30,800円(税込)

月々の費用(1回線当り)

基本料12,800円(税込)
回線使用料NTTご利用通話料 実費

共通オプション

代表組
(多回線利用の場合)
初期工事費 5,000円
月額利用料 0円
104番号登録初期登録料 3,000円
月額利用料 0円
 転送先電話番号変更工 事 費 3,000円
電話番号の変更工 事 費 3,000円

サービス料金表【1年契約の場合】

  • 1年契約(一括払い)は割引価格でご提供!

名古屋052局番 電話転送サービス(1年契約)

一括支払いご負担金(1回線当り)

回線工事費3,000円
デポジット100,000円
年間基本料107,800円
(1ヶ月分お得)
合計210,800円(税込)
  • 1年契約の場合は、毎月のご入金は必要ありませんが、ご利用度に応じた通話料等はデポジットより毎月プリペイド方式にて差し引かせていただきます。
  • 但し、デポジット残高を超える費用が発生する場合には、年半ばであっても追加ご入金をいただくこととなります。

フリーダイヤル0120番号 電話転送サービス(1年契約)

一括支払いご負担金(1回線当り)

回線工事費3,000円
デポジット150,000円
年間基本料140,800円
(1ヶ月分お得)
合計293,800円(税込)
  • 1年契約の場合は、毎月のご入金は必要ありませんが、ご利用度に応じた通話料等はデポジットより毎月プリペイド方式にて差し引かせていただきます。
  • 但し、デポジット残高を超える費用が発生する場合には、年半ばであっても追加ご入金をいただくこととなります。

本人確認への取り組み

2008年3月1日より施行されました『犯罪収益移転防止法』に基づき、バーチャルオフィスのご契約には、契約者様の本人確認が必要となりました。

これに鑑み、バーチャルオフィス・マストでは、ご契約者様の『身分証明に記載の住所』へ、契約書控えを郵送でお届けすることにより、本人確認を行っています。

皆様に安心してご利用いただくためにも、不正利用防止へのご協力をお願いいたします。